お知らせ

お知らせ

同志社大学カーボンリサイクル技術フォーラム 2023年度シンポジウムを開催しました

本プラットフォームにおいて、2024年3月15日(金)「同志社大学カーボンリサイクル技術フォーラム2023年度シンポジウム」を、現地開催とオンラインを併用したハイブリッド形式で開催しました。

今回は、「脱炭素社会を目指すカーボンリサイクル」と題し、 カーボンニュートラリティについて、化石燃料から水素や窒素へのシフトなど炭素以外の物質の利活用が活発に議論されているなか、2050年のカーボンニュートラリティの目標の達成には、CCUS関連技術 の普及とカーボン・クレジット取引市場などの実経済活動が不可欠であることから、カーボンそのものとカーボンリサイクルロードマップを中心に技術と経済活動の両面から議論がなされました。

はじめに、株式会社東京証券取引所松尾様より「カーボン・クレジット市場」についての基調講演、その他、カーボンリサイクルの様々な分野でご活躍の研究者をお招きし、カーボンリサイクルに向けた取組みについて、講演を行っていただきました。

また、当プラットフォーム代表:後藤琢也教授(理工学部)が「電解によるCO2利用技術―最近の進捗―」と題して講演を行い、当プラットフォームの取組みや展望についても説明されました。

続いて行われたパネルディスカッションでは、「カーボンリサイクルにおける固体炭素の役割」と題して、活発な議論がなされました。

会場は約30名、オンラインは延べ約70名と、多くの方々にご参加頂き、好評の内にシンポジウムを終了しました。

同志社大学カーボンリサイクル技術フォーラム 2023年度シンポジウムを開催します!

本プラットフォームにおいて、2024年3月15日(金)「同志社大学カーボンリサイクル技術フォーラム2023年度シンポジウム『脱炭素社会を目指す、カーボンリサイクル』」を開催いたします。

今回のシンポジウムでは、カーボンニュートラリティについて、化石燃料から水素や窒素へのシフトなど炭素以外の物質の利活用が活発に議論されています。しかし2050年のカーボンニュートラリティの目標の達成には、CCUS関連技術 の普及とカーボン・クレジット取引市場などの実経済活動が不可欠です。そこで今回のシンポジウムでは、 カーボンそのものとカーボンリサイクルロードマップを中心に技術と経済活動の両面から議論します。

シンポジウムについての詳細は下記をご確認ください。

【開 催 日】2024年3月15日(金)13:30~17:00(開場:13:00)
【開催形式】会場・オンライン同時開催
      オンサイト会場:同志社大学今出川校地寒梅館ハーディーホール
      オンライン会場:ZOOM参加登録申込
【費 用】無料
【対象者】企業、研究機関の方 等
【参加申込】要申込

申込フォーム>https://forms.office.com/r/evqx85S2FK

【お問い合わせ先】
 同志社大学カーボンリサイクル教育研究プラットフォーム 事務局
 TEL:0774-65-8256
 E-mail:pf-carbon@mail.doshisha.ac.jp

カーボンリサイクル共同研究デザイン連携講座が行われました。

本プラットフォームの人材育成分野において、「カーボンリサイクル共同研究デザイン連携講座」を10月より開講しました。

この講座は、同志社大学の教育原点である「良心教育」に基づき、社会人と学生が共修する「『次の環境』協創コース」と連携し、環境問題に果敢に取り組む未来の「社会イノベーター」を育むことを目的としております。

昨年度は共同講座として開催致しましたが、本年度は正規科目として実施し、一般財団法人エネルギー総合工学研究所に加え、公益財団法人地球環境産業技術研究機構から、先端研究を行っている講師の方々をお招きし、技術フォーラムに参画いただいた各企業の社員および同志社大学の大学院生を対象に行われました。

「基礎講義」「専門技術特論Ⅰ・Ⅱ」「カーボンニュートラル特別講義」「イノベーションデザイン演習」を開講し専門的技術を教授いただくと共に、最終回では、技術・知識を活用するためのデザイン思考の演習を行いました。

最終日となる11月18日(土)に対面形式で開催した「イノベーションデザイン演習」では、
「カーボンニュートラルへの挑戦:“2050年、CO₂排出削減に貢献する街づくりイノベーション”」をテーマにグループワークを行い、新技術アイデアを元に活発な議論が行われ、技術開発計画を作成・報告を行いました。

成果報告会終了後、石川正道特別客員教授より受講生に修了証の授与が行われ、本年度の講座は修了となりました。

来年度以降も講座内容をブラッシュアップし、カーボンニュートラルに関して産学の垣根を超えた更なる共同研究の発展を目指します。

TOP